移籍マーケットでは大型補強を敢行し話題を提供してきたレアル・マドリードだが、2016年夏と2017年冬の2度にわたって補強活動が禁止になる。
FIFA(国際サッカー連盟)は14日、レアル・マドリードとアトレティコ・マドリードに対して移籍市場での補強禁止処分を行うことを発表した。
スペイン紙『マルカ』によると、FIFAによる調査ではアトレティコ・マドリードが2007年から2014年まで、レアル・マドリードは2005年から2014年までに登録した選手を対象に18歳以下のプレイヤーにおける国際移籍に関して違反があったという。そしてアトレティコ・マドリードには82万ユーロ、レアルマドリードには33万ユーロの罰金が課せられる。
また同紙は影響を受けた選手の状況を整理する時間として90日の期間が与えられると伝えた。バルセロナも同様の処分を受け、アルダ・トゥランとアレイクス・ビダルが昨年夏に加入したものの、選手登録は今年の冬になっていた。
2015年夏の移籍市場では、アトレティコ・マドリードはジャクソン・マルティネス、ステファン・サビッチ、ルシアーノ・ビエット、ヤニック・カラスコなどの積極補強を行い、リーガではバレンシアに次ぐ推定1億3950万ユーロを投資していた。そんなレアルとアトレティコが移籍市場で2度に渡って姿を現さないことになる。